DK

リスキリングとは何か?
DX時代に重視される理由と導入のポイント・事例を解説

更新日:2024年05月14日

リスキリングとは何か?

リスキリングとは、“企業の従業員が成長分野の仕事へ就労移行するための学び直し”のことです。

学び直しといっても、すでに知っている知識を復習したりするのではなく、DXや第4次産業革命といった社会の急激な変化に対応するため、新しい知識やスキルを習得するという意味合いで使われます。

たとえば、
「営業スタッフがデータ分析を学んでインサイドセールスを行う」
「製造スタッフがAI活用スキルを身につけて業務効率化を図る」
といった具合に、今まで仕事で使っていたスキルとは別の、新しいスキルを獲得するところに重きが置かれているのです。

欧米では有名企業が先行して取り組んでいましたが、ここ数年、日本でも大企業を中心に導入が進んでいます。

リスキリングは、変化の激しい現代において、競争力を高めて成長を図りたい企業にとって欠かせないものといえます。

リスキリングとは何か?

リスキリングとリカレントの違い

リスキリングと似た言葉に「リカレント教育」があります。

リカレント教育では、社会人がいったん職場を離れ、教育を受けた後に仕事に復帰してスキルを活かす、というサイクルが繰り返されます。基本的には仕事を辞めて大学などの教育機関で学び直すことが一般的です。

一方、リスキリングは「企業が事業戦略の一環として従業員にスキル獲得を促す」という性質があります。企業に在籍したまま、働きながら新たなスキルを習得します。

また、リカレント教育は個人が自らの意思に基づいて興味のある分野を学ぶのが特徴ですが、リスキリングにおいては、学び直しを主導するのはあくまでも企業です。従業員に対して今後必要と見込まれるスキル習得を促し、習得したスキルを社内で発揮してもらうことが前提となります。

リスキリングが近年注目されている理由

① 世界の共通課題としてのリスキリング

リスキリングという言葉が初めて提唱されたのは、2018年の世界経済フォーラム年次会議(通称ダボス会議)です。さらに、2020年のダボス会議において、「第4次産業革命に伴う技術変化に対応した新たなスキルを獲得するために、2030年までに世界中の10億人により良い教育、スキル、仕事を提供する」と宣言されました。これが、いわゆる“リスキリング革命”とよばれるものです。

ダボス会議には、世界各国のリーダーや国際機関の高官たちが集結し、世界経済や環境など今後重視すべき問題が議論されます。地球の未来を考える場でアジェンダとして取り上げられ、こうした宣言まで出されたという事実は、リスキリングが重要かつ喫緊の世界共通課題であるということを示しており、その認識は世界中に急速にひろがっていきました。

世界の共通課題としてのリスキリング

② DX推進

DX推進

リスキリングはDX化と密接な関係があります。

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、デジタル技術によって企業がビジネスモデルや企業文化そのものを変革し、競争上の優位を確立することを目的としています。この実現のためには高度なデジタル人材が必要不可欠ですが、急速なデジタル化に伴い、世界的にデジタル人材が不足しています。そこで、社内の人材をデジタル人材に育成する手法として「リスキリング」が注目されるようになりました。

リスキリングにより既存人材が必要なデジタル技術を習得できれば、DXを推進でき、グローバル社会における競争力強化につながります。このようにDX推進のための有効な手段としてリスキリングが注目され、多くの企業で導入が進められています。

③ 新しい働き方・ニーズへの対応

新型コロナウイルスの流行はわたしたちの働き方に大きな変化をもたらしました。「オフィス出勤からリモートワークへ」「会議もすべてオンライン化」「顧客との商談もオンライン上で実施」など非対面業務が急増し、さらに、集合研修もオンラインに切り替えるなど、企業は思いもよらぬ形で労働環境の見直しや人材育成のアップデートを迫られました。

こうしたオンライン化への対応にはITスキルが必要不可欠です。また、コロナ禍は消費者のライフスタイルや行動パターンにまで影響を及ぼし、従来にはなかった新しいニーズが生まれています。こうした変化に適応し、新たな顧客価値を提供するためにも、リスキリングによるスキルアップの重要性が高まっています。

新しい働き方・ニーズへの対応

企業がリスキリングに取り組むメリット

① 生産性向上

リスキリングで習得したスキルや技術を活かすことで、業務効率化や生産性向上が期待できます。たとえば、今まで属人化した手作業で処理してきたルーティン業務も、デジタル化が推進されればより短い時間で、あるいは誰もが効率的におこなうことができるようになります。DX推進によって業務フローの改善、業務の自動化などが可能になれば、成長事業やコア業務により多くのリソースを割くことができ、生産性向上にもつながります。

② 新しいアイデアの創出

リスキリングによって従業員がこれからの時代に必要とされるスキルを習得できれば、今までにないアイデアが社内から生まれやすくなります。新しいアイデアの創出は、新規事業の立ち上げや既存事業のマンネリ化防止にも有効です。消費者のライフスタイルやニーズが多様化する今、企業が生き残っていくためには、時代の変化を察知し、新しい価値を生み出すことが必要不可欠。社内に新しい風を取り込むという意味でも、リスキリングに取り組むメリットは大きいでしょう。

③ 従業員のモチベーションアップ

リスキリングは従業員のスキルアップだけでなく、意欲向上にも役立ちます。eラーニング戦略研究所が2023年1月に実施した調査によると、リスキリングを導入済み/効果ありと回答した企業のうち、約半数が「社員のモチベーションが上がった」と答えていることがわかりました。具体的には「社員の意識が変わった(卸売小売)」「社員の能力やモチベーションが向上している(サービス)」「社の雰囲気が良くなった(医療福祉)」などです。このようにリスキリングは、従業員のやる気やエンゲージメントを高める効果も期待できます。

④ 企業文化・社風を継承したままDX推進

リスキリングによって既存社員を戦力化できれば、企業文化を守りながらDXを進められるというメリットがあります。新しく採用した人材だけでDXを推進すると、自社が培ってきた企業イメージにそぐわない形になる恐れがありますが、既存人材をリスキリングすれば、企業文化や社風を継承しつつ、自社の強みを生かした事業展開を目指すことができます。社内の文化を知っている従業員に取り組んでもらえれば、リスキリングによって習得したスキルをどのように応用すればいいかイメージしやすいというメリットもあります。

⑤ 雇用問題対策

自社にフィットするデジタル人材を採用するのは簡単なことではありません。また、優秀な人材の確保にはそれなりの採用コストがかかります。リスキリングを活用して既存人材を活用できれば、社内の異動で必要な人員を充足でき、新規事業や成長分野への人材確保をスムーズに進めることができます。生産年齢人口の減少が深刻化している日本において、人手不足や雇用継続、さらには採用コストの削減に一度に対応できることも、リスキリングの大きなメリットといえるでしょう。
企業がリスキリングに取り組むメリット

リスキリングを導入する際の5ステップ

ここからは、実際にリスキリングを導入する際のステップを5段階にわけて見ていきましょう。

ステップ① リスキリングの目的・対象を明確化する

まずはリスキリングに取り組む目的、対象を明確にします。自社においてどの分野でDXを進めるべきかを明らかにしたうえで、対象となる部門、従業員を選定します。投資が必要な新規事業と、既存事業の改善や見直しの両方をバランスよく検討するとよいでしょう。また、リスキリングをどの部門から開始するかもポイントです。効果が見えやすい部門や業務から取り組みをスタートすることで成功体験が生まれ、その後の展開がしやすくなります。

ステップ② 既存スキルの見える化と習得すべきスキルの決定

次に従業員の既存スキルの見える化をおこないます。リスキリングの実施にあたっては、従業員が持つスキルと今後必要となるスキルを把握し、そのギャップを明確にしなければなりません。そのため、スキルマップなどを活用して現状スキルを可視化したうえで、今後習得すべきスキルを決定します。並行して、DX推進にあたりどんなスキルが必要か、リストアップもおこないます。現実と目標を照らし合わせ、不足する部分がリスキリングの対象となります。

ステップ③ 教育プログラムの選定

次は具体的な教育プログラムやコンテンツ選びです。ステップ②で設定した、習得すべきスキルにマッチしたカリキュラムを決定していきます。リスキリングに取り組む従業員が効率よくスキルを習得できるプログラムを選びましょう。日本の企業は教育プログラムを自社開発しようとする傾向にありますが、社内の課題解決に直結した内容が最優先となるため、内製化にこだわりすぎず、外部のコンテンツやリソースを活用するなど柔軟に検討することが大切です。

ステップ④ 学習環境の整備

次におこなうのは学習環境整備です。リスキリングの学習環境としては、対面研修、eラーニング、外部ワークショップなどいろいろな方法がありますが、業務と並行して学びやすいオンライン学習環境を活用してリスキリングを進めている企業が多いようです。日常業務で使う端末やシステムからリスキリングプログラムへアクセスできる仕組みや、従業員が自らの学習進捗や獲得スキルを確認できる学習管理システムの導入など、従業員に寄り添った学習環境が求められます。

ステップ⑤ 習得したスキルを実践できる場の提供

リスキリングの最終目的は従業員のスキルアップではありません。業務をより良くすること、企業の成長に寄与することです。そのためには、習得した内容を実践できる「現場経験」の場こそ重要です。すぐに業務で実践できる環境がない場合は、新規事業のトライアルや実験的なプロジェクト、社内インターンシップなど、実践の場を必ず準備しましょう。
リスキリングを導入する際の5ステップ

リスキリングを実施する上での注意点とポイント

ここからは、効果的なリスキリングを実施するために気をつけたいポイントや注意点をご紹介します。

リスキリングに対する社内認知度を高める

リスキリングの認知度はまだまだ低いため、なぜリスキリングが必要なのか、社内理解がすすんでいない場合もあります。リスキリング主導部署が経営陣も巻き込んだ形で啓発活動をおこなうなど、社内での認知度向上がカギとなります。リスキリングをおこなう意義やメリット、海外での先進事例等をていねいに説明し、社内に協力体制をつくることがリスキリング成功の第一歩です。

従業員に対する当事者意識の醸成

リスキリングの対象はIT技術者だけではありませんが、なかには「リスキリングは一部のデジタル人材向けで自分には関係ない」「DXによって自分の仕事がなくなる」など、リスキリングに後ろ向きな従業員がいるケースも見受けられます。とくに中小企業では、デジタル技術の導入や活用が遅れているケースが多く、DXによって業務のプロセスが激変することに不安や抵抗感が大きい傾向があります。前向きに取り組んでもらえるよう、リスキリングの意義や従業員側のメリットもしっかり説明し、従業員の当事者意識を醸成したうえで納得感をもって進めることが大切です。

モチベーション維持の工夫を

リスキリングは継続していくことに意義があり、再教育を受ける従業員のモチベーションの維持が大きなポイントとなります。たとえば、リスキリングの過程において、上司や管理職が状況を把握して適宜フィードバックすることもモチベーション維持につながります。また、スキル習得後にインセンティブを付与したり、発表の場を設けるといった仕組みも効果的です。従業員のがんばりに会社がしっかりとコミットしているという姿勢がポイントです。

海外でのリスキリング推進の取り組みは?

リスキリング先進国であるアメリカでリスキリングの取り組みがはじまったのは、2000~2010年代といわれています。当初は、失業者に対する再雇用のための学び直しといった意味合いが強く、投資先も大学などの教育機関に限られていました。

アメリカ企業では新しいスキルを持つ人材が必要になった際、そのスキルを持つ人を新規雇用し、今までいた人を解雇するのが一般的です。しかしながら、企業が求める高度スキル人材が巨大IT企業GAFAに流れてしまう傾向があり、IT分野以外の企業にとっては、思うように人材雇用ができなくなってきました。また、そもそも高度スキル人材の絶対数が少ないということもあり、企業は次第に、今いる従業員を教育してアップデートしていく方向にシフトしていきます。

こうしたなか、2017年に始まったトランプ政権下において1,600万人分にリスキング機会を提供することを宣言した「Pledge to America’s Workers」が発表されました。これは政府主導・企業巻き込み型のプロジェクトで、米国企業430社をはじめCanon、Samsung、トヨタなどの海外企業も多数参加しています。この時期を前後して、多くの企業がリスキリングに本格投資をしていきます。

海外でのリスキリング推進の取り組みは?

リスキリングの海外導入事例

リスキリング先進国のアメリカでとくに取り組みが進んでいるのがAT&T、Amazon、ウォルマートの3社です。

AT&T

  • ・2008年時点で、以下の事実を把握
    「25万人の従業員のうち、未来の事業に必要なスキルを持つ人は約半数。約10万人は10年後には存在しないであろうハードウェア関連の仕事のスキルしか持っていない」
  • ・2013年に「ワークフォース2020」というリスキリングのイニシアティブをスタート。2020年までに10億ドルかけて10万人のリスキリングを実行(2021年時点でリスキリングは21万人に到達)
  • ・現在、社内技術職の80%以上が社内異動によって充足。
  • ・リスキリングプログラムに参加する従業員は、そうでない従業員に比べ、1.1倍高い評価、1.3倍多い表彰、1.7倍の昇進を実現。離職率は1.6倍低い。
リスキリングの海外導入事例 1

Amazon

  • ・2025年までに米アマゾンの従業員10万人をリスキリングすると発表。(一人当たり投資額は約75万円)
  • ・非技術系人材を技術職に移行させる「アマゾン・テクニカル・アカデミー」、IT系エンジニアがAI等の高度スキルを獲得するための「マシン・ラーニング・ユニバーシティ」など。
リスキリングの海外導入事例 2

ウォルマート

  • ・VRを用いて、店舗にいながらにして「ブラックフライデー」などレアイベント、災害対応などの疑似経験を積む。
  • ・eコマース対応用の機械「ピックアップタワー」の操作をバーチャルに学ぶなど「小売りのDX」に対応できるスキルの習得を店舗従業員に。
リスキリングの海外導入事例 3

出典:リクルートワークス研究所 石原直子「リスキリングとは―DX時代の人材戦略と世界の潮流―」P10 -11
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/digital_jinzai/pdf/002_02_02.pdf

出典:リクルートワークス研究所 石原直子「リスキリングをめぐる内外の状況について」P9
https://www.mhlw.go.jp/content/12602000/000940979.pdf (2023年1月31日参照)

AT&Tとは

AT&Tは、創業100年以上の老舗の電話会社です。2007年にiPhoneが発売開始されると、通信業界の主役が交代するのではないかという大きな危機感に見舞われました。翌年の2008年には「このままだと10万人の仕事がなくなる」と社内外に発表、2013年にはどこよりも早くリスキリングへの取り組みを開始します。もともとはハードウェアの技術が強い会社でしたが、スマホの浸透によってソフトウェア事業強化が必要不可欠ということで、大規模なリスキリングを実行、現在ではソフトウェアベースの動画配信事業でも大きな成功を収めている事例となります。

日本でのリスキリング推進の取り組みは?

国内でリスキリングによるDX人材育成推進を主導しているのは経済産業省です。2021年2月より経済産業省が「デジタル時代の人材政策に関する検討会」を開始、具体的な政策検討をはじめました。

このように、日本でのリスキリング推進の取り組みは、まだ始まったばかりです。

一部の大手企業ではリスキリングの取り組みがスタートしていますが、海外に比べてリスキリングという言葉自体の認知度がまだまだ低い状態です。また、諸外国に比べて新しいテクノロジーの活用に自信がない点も課題です。

日本でのリスキリング推進の取り組みは?
デジタル環境変化に関する意識調査
▲職場に導入される新たなテクノロジーの活用に順応できる自信が「とてもある」(%)

出典:PwC『デジタル環境変化に関する意識調査』2021
https://www.pwc.com/jp/ja/knowledge/thoughtleadership/hopes-and-fears-jp2021.html
※全回答者32,500中、日本のサンプルは約2,000

2022年10月には、岸田総理が所信表明演説内でリスキリング支援について言及し、人への投資策を「5年で1兆円に拡充する」と明言しました。リスキリングに特化した国の支援策はこれから具体案が提示されていく見込みですが、政府、産業界、社会全体として早急なリスキリングの施策展開、リスキリングを促す仕組みが急がれます。

リスキリングの国内導入事例

国内におけるリスキリングの事例をご紹介します。

三井住友フィナンシャルグループ(SMBCグループ)

  • ・2021年より全従業員に向けた「デジタル変革プログラム」をスタート
  • ・システムを「作る人」「企画する人」だけではなく「使う人」も含めた、グループ内の全従業員5万人以上が対象
  • ・業務におけるデジタルツール活用方法、クライアントのDX支援についての手段などDX推進のために必要な知識・スキルを「マインド」「リテラシー」「スキル」の3ステップで学ぶ
  • ・自律的なリスキリングができるよう完全オンライン型
  • ・社内SNS内を設置し従業員同士のコミュニケーションの活性化やイノベーションの創出にも力を入れている

出典:株式会社三井住友銀行/お客さまと共にDXを加速させていく。SMBCグループ全従業員対象のデジタル変革プログラム 「デジタルユニバーシティ」が目指すもの
https://www.smfg.co.jp/dx_link/dxtrend/dxinsight/article_33.html

ヤフー株式会社

  • ・全社員8,000人を対象にAI(人工知能)を業務活用することを目的としたリスキリングを実施
  • ・AI人材の拡充を図り、さらに付加価値の高いサービス提供や新事業創出を目指す
  • ・AI活用の実践プログラムなどのオンライン講座、優秀なAI活用例を表彰する制度など
  • ・2021年7月、ヤフーの親会社であるZホールディングス株式会社が主催する「Z AIアカデミア」発足、グループ横断でAI人材不足という課題解決を目指す
  • ・AI活用による事業成長に5年間で5,000億円投資、国内外のAIエンジニアを5年間で5,000名増員計画

出典:ヤフー株式会社/プレスリリース2021年7月15日
https://about.yahoo.co.jp/pr/release/2021/07/15b/

参考:日本経済新聞「ヤフーが全社員にAIスキル教育、何を学ぶ?」
https://www.nikkei.com/article/DGXZQODL21BE40R21C21A2000000/

富士通株式会社

  • ・2020年度の経営方針説明で「DX人材への進化&生産性の向上」を発表。
  • ・IT企業からDX企業への変革に向け、従業員13万人をDX人材にリスキリングする取り組みを開始
  • ・座学やオンラインプログラムのほか、実際のDXプロジェクトに参加する実践的な内容も組み込まれている
  • ・リスキリングや社内システム整備等に5年間で5,000~6,000億円の投資予定
  • ・戦略パートナー(ServiceNow、SAP、Microsoft)と協業した教育プログラムの開発も

出典:富士通プレスリリース2021年12月13日
https://pr.fujitsu.com/jp/news/2021/12/13.html

出典:富士通株式会社『富士通の人材戦略について』
https://pr.fujitsu.com/jp/ir/library/presentation/pdf/20220328-02.pdf

リスキリングの実施にはeラーニングの活用がおすすめです。リスキリングは働きながら学習することが前提となりますので、従業員が業務にあわせ自分のペースで効率的に学べるeラーニングは最適です。上記でご紹介した先行事例において、eラーニングやオンライン学習環境が多く活用されているのもそうした理由からです。

また、企業が従業員にスキル習得を促す性質のあるリスキリングでは、企業が従業員の学習進捗を把握しておく必要があります。eラーニングに使われるLMS(Learning Management System:学習管理システム)なら、従業員1人1人の学習進捗や理解度、獲得スキルを可視化できるため、それに基づいた適切なフォローやフィードバックを通じて、効果的なリスキリングを実現することが可能です。

デジタル・ナレッジならeラーニングを活用したリスキリング導入をトータルサポート!

デジタル・ナレッジのLMS『KnowledgeDeliver』は、導入実績2000以上をほこる国内有数の統合型eラーニングプラットフォーム。常に機能拡張をおこない、新しい学習環境に対応しつづけると共に、カスタマイズ開発に強みをもち、お客様が目指されるリスキリングやDX推進の実現を力強くサポートします。

リスキリングに最適!KnowledgeDeliverの特長

  • 教材作成・学習・運用管理まで、これ1つでオンライン学習環境を整備
  • 動画教材作成も、既存のoffice資料の教材化もWebベースで簡単
  • 従業員1人1人の学習進捗・理解度・獲得スキルを明確管理
  • 従業員がマイページで自身の学習進捗等を確認
  • 社内eラーニングだけでなく、外部ウェビナーも含むあらゆる学習履歴を一元管理
  • 人事データベースやタレントマネジメントシステムとの連携
  • 次世代の学習証明「オープンバッジ」対応、獲得したスキルを世界標準で見える化
  • ニーズに応じた柔軟なカスタマイズ開発

スキル管理に最適!KnowledgeDeliver Skill⁺の特長

  • オープンバッジを活用してユーザのスキルを可視化します。
  • スキル取得条件から高度に該当するユーザを検索することができます。
  • 蓄積されたバッジの一覧を公開することでご自身のスキルをアピールできます。

eラーニングを活用したリスキリングの実施を検討されている方、自社にあったより効果的な導入をお考えの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

まとめ

今後、DX⼈材の確保はますます困難になると予想されます。そのため、大手企業だけでなく、中小企業にとってもリスキリングが当たり前になる時代がやってくるのは確実です。

リスキングに積極的に取り組む企業には、能力や意欲がある人材が集まる傾向が見られます。この機会に自社の課題を洗い出し、既存の人材を最大限に活かせるリスキリングの導入をぜひ検討してみてはいかがでしょうか。

関連リンク関連リンク

大企業におけるリスキリングに関する調査報告書
eラーニング戦略研究所は、従業員数500名以上の企業・団体の人事部 教育研修担当者100名を対象に大企業におけるリスキリングの実施状況や効果に関する調査を実施しその結果をまとめた報告書を公開致しました。
LMSとは
LMSはLearning Management Systemの略で、学習管理システムとも⾔われます。インターネットや…
eラーニング導入を成功させる3つのポイント
効果的な学習を実現する成功の秘訣とは?大切な3要素「選定」「教材」「モチベーションの維持」に迫ります。
研修に動画を使用するメリット
研修に動画を活用するメリットや研修動画の種類、効果的な動画教材を制作する上でのポイントをまとめて紹介していきます。

eラーニングおすすめお役立ち小冊子

eラーニング成功事例集

導入前の課題・導入後の成果・成功のためのワンポイント等をご紹介!50を超えるeラーニング成功事例を分野ごとにまとめています。

eラーニング成功事例集

eラーニングのはじめかたブック

eラーニングをはじめる方向けの1冊!はじめに知っておくべき情報やコツをまとめています。

eラーニングのはじめかたブック

イベント・セミナー

eラーニングコーディネータに
ご相談ください

メールでのご相談


メールフォームでの
お問い合わせはこちら

資料請求


メールフォームでの
資料ご請求はこちら

お電話でのご相談


導入ご相談窓口

050-3628-9240

その他のお問い合わせ

03-5846-2131(代表)

受付時間:平日9:30~18:00(土日祝日、弊社休業日を除く)
プライバシーマーク
ISO27001(ISMS)認証 ISMS-AC認定 ISO27001(ISMS)認証 ISMS-CLS(クラウドセキュリティ)認定
ISMS認証範囲:本社、⻄⽇本⽀社
ISMS-CLS認証範囲:「ナレッジデリ」、「DKクラウド」の提供
認証範囲については弊社HPに掲載
お問い合わせ
資料請求
goto top