導入実績3000超を誇るeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、社会人、学生計100名を対象に、デジタルバッジ取得に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を2025年3月に公開致しました。
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https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/
社会人・学生のデジタルバッジ取得に関する調査報告書（サマリーページ）
【本調査結果のサマリ】
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■デジタルバッジの認知度は社会人26％、学生20％。取得率はさらに限定的
- デジタルバッジの認知度は社会人26％、学生20％。
- デジタルバッジを知っている人のうち、デジタルバッジ取得率は社会人38.5％、学生10％。
- ただし、「取得したことはないが興味はある」を合わせると、社会人の8割以上がデジタルバッジにポジティブなイメージを持っていることが読み取れる。
- デジタルバッジに関心がある社会人や学生の間では「メールやSNSで簡単に共有できる」「紛失の心配がない」「スマホで持ち歩ける」「恒久的にスキル証明が可能」などのメリットが評価されている。これは従来の紙の証明書と比較した際の大きな利点である。
- 最大の課題は「使い方、使い道がわからない」社会人54.5％、学生66.7％。これは現時点におけるデジタルバッジの致命的な弱点と言える。
- 一方、デジタルバッジを知らない人でも「就職・転職・キャリアアップに役立つなら積極的に活用したい／普及すれば活用したい」という意見が社会人40.5％、学生42.5％に上る点が注目される。
- 以上の結果より、社会人・学生のデジタルバッジ認知度や取得率は低いものの、その実用性、とくに就職・転職・キャリアアップで役立つことが明確になれば普及が広がる可能性は十分にある。今後は、企業側が採用プロセスでデジタルバッジを評価対象とする仕組みづくりや、教育機関と企業の連携、具体的な成功事例の共有などが求められる。
■多くのメリットが評価される一方、最大の課題は「使い方、使い道が不明」
■「就職・転職・キャリアアップに役立つなら利用したい」の声も。必要な施策とは
アンケート調査概要
| 調査目的 | 社会人や学生におけるデジタルバッジの認知度や取得状況を調査し、 課題と今後の動向を探る |
|---|---|
| 調査期間 | 2024年11月25日～11月26日 |
| 調査方法 | アンケート専門サイトを用いたWebアンケート調査 |
| 調査対象 | 社会人（会社員／派遣・契約社員／自営業／自由業／パート・アルバイト）50名、 学生（大学生・大学院生・専門学校生）50名 |
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・デジタルバッジ発行に関する調査報告書
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会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明 ／ 代表取締役COO 吉田 自由児
URL: http://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL：03-5846-2131 (代表) 050-3628-9240 (導入ご相談窓口)
