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オンライン試験とは?成功の秘訣や注意点について解説!

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、1つの場所に集まって一斉にペーパーテストを受ける試験の実施が難しくなりました。
国内でも資格・検定試験が次々に中止・延期に追い込まれ、大学長引くコロナ禍の影響もあり、試験や検定のオンライン化を検討している方が増えています。オンライン試験には、会場費や人件費などのコストカット、試験運用の効率化といった数々のメリットがありますが、その一方でカンニングや替え玉受験といったオンライン試験ならではの課題もあります。これからオンライン試験を実施していくうえで、どのような点に気を付ければいいのでしょうか。

このページでは、オンライン試験とは何か、またメリットや課題とその解決方法などについて詳しくご紹介します。

オンライン試験とは

オンライン試験とは オンライン試験とは、その名の通り「オンライン上で受けられるテスト」のことです。PCやタブレット、スマートフォンなどを介してインターネット上で試験を受けることができます。
もともとは海外発祥の試験モデルですが、日本でも従来の筆記試験に代わる新しいテスト形式として注目を集めています。とくにコロナ禍では、密を避けることができる有効な試験方法として活用が進んでいます。
オンライン試験には、定められた外部会場でテストを受けるCBT(Computer Based Testing)とよばれる方法と、自宅等の好きな場所で受験者が持つデバイスを使ってテストを受けるIBT(Internet Based Testing)という方法があります。ここでは主に後者である「自宅型」のオンライン試験についてお話していきたいと思います。

オンライン試験とは

なぜ試験のオンライン化が進んでいるのか

試験・検定のオンライン化が進んでいる背景のひとつにICT環境の進化があります。PCやタブレット端末が普及し、インターネット環境が整備されたことで、テストをオンライン化する下地が整いました。しかしながら、世間一般にオンライン試験が広まるようになったきっかけは、なんといってもコロナ禍で1つの場所に集まって一斉にペーパーテストを受ける従来の試験の実施が難しくなったことでしょう。

コロナ禍で数々の試験が延期や中止になった理由としては、緊急事態宣言の発令や感染拡大の中で密を避ける目的が第一でしたが、それ以外にも試験会場となる大学や公共施設が閉鎖されて使用できない、という事情もあったようです。そのような混乱の中、実施可能な新しい試験方法としてオンライン試験・オンライン検定が急速に浸透しました。資格・検定団体が提供する各種検定試験、企業における採用試験や昇級試験、学校における模試や校内テストなどさまざまな分野でオンライン試験を導入する動きが加速化しています。

オンライン試験の
メリット

オンライン試験には「テストをオンライン上で受けられる」だけに留まらない大きなメリットや可能性があります。
ここでは、オンライン試験を導入することで具体的にどのようなメリットがあるのか、主催者側・受験者側の立場から1つ1つ解説していきます。

従来の筆記試験では、試験の度に「受験票」や「問題用紙」「解答用紙」を準備する必要がありました。そのため印刷から保管、配送、回収、廃棄に至るまで、大きなコストがかかっていました。

オンライン試験なら

コンピュータによる試験のため紙はほとんど使用しません。そのため紙の管理に伴う手間も人手も少なく済み、コストも大幅に削減、環境面にも配慮できます。
また、システムに問題を登録しておけば、毎年行う資格検定や社内試験の問題を、少ない工数で作成することも可能です。
紙に関するコストだけでなく、試験実施に伴う会場費・人件費を削減できる点も大きなメリットです。


従来のペーパーテストでは、試験後の「採点」と「結果集計」を人力に頼っていたため大きな労力がかかっていました。当然ながら合否を発表するまでには一定の時間がかかっていました。

オンライン試験なら

試験終了後、解答データは直ちにサーバーに転送され、採点処理・集計作業が瞬時に完了します。
コンピュータが素早く正確に採点・集計を行うため、運営側は時間やコストを大幅に削減でき業務効率化につながります。
試験によっては終了後即時に合否やスコアが表示されるため、合否通知発送も必要なし。受験者にとっても長く待たされる不安がなく、すぐに結果が分かるのはうれしいですね。


受験者データの管理や試験結果の集計なども従来は手動で行っていました。そのため試験データを活用した分析・評価・活用などを行うのも一苦労でした。

オンライン試験なら

受験者の情報はもちろん、合否や試験結果などもすべてデータで一元管理できます。
特定の条件に基づくデータ抽出も自由自在。たとえば、社内試験で合格点に達していない受験者を選別し、研修を再受講させるといった使い方も簡単です。
また問題ごとの解答時間や正答率といった、筆記試験では得ることのできない様々なデータを取得することにより、データに基づいた形成的評価や分析活用が可能となります。


これまでの筆記試験は文章や図表を使った問題がメインでした。
一部語学試験などで音声が使用されることはありましたが、基本的には文章題にマークシートや記述式で答える形式のため、問うことのできる内容に限界がありました。

オンライン試験なら

オンライン試験や検定では音声や動画による出題も可能。画面上で操作をさせる問題も出題できます。
主催者にとってはこれまでなら考えられなかった新しい能力試験も実施できるようになりますし、受験者にとっては自分の能力をはかる新しい指標を得る機会が増える可能性があります。 出題表現の広がりはオンラインならではの特徴であり、メリットと言えるでしょう。


筆記試験の場合、問題用紙や解答用紙の取り扱いにはどうしても人の手が入ります。 これらは事前に会場へ送付する必要があり、関係者が問題を事前に見ることができてしまう点や、受験後に回収した解答用紙を紛失してしまうなどのリスクがありました。

オンライン試験なら

試験問題は受験者のPCやタブレットに受験直前にダウンロードされるため、保管管理の手間や漏えい・紛失リスクはゼロ。 問題や解答は暗号化されてインターネット上で送受信されるため、セキュリティ的にも安全です。 企業や学校にとってセキュリティレベルの高いオンライン試験のメリットは大きいでしょう。 試験問題は受験者のPCやタブレットに受験直前にダウンロードされるため、保管管理の手間や漏えい・紛失リスクはゼロ。 問題や解答は暗号化されてインターネット上で送受信されるため、セキュリティ的にも安全です。 企業や学校にとってセキュリティレベルの高いオンライン試験のメリットは大きいでしょう。


企業が行う社内試験の場合、試験日に地方の社員も含め一斉招集する必要があり、その分の業務機会損失や出張費などのコストが課題でした。一方、学校や塾が主催する校内模試には不登校の生徒や遠方の生徒が参加しにくいといった問題がありました。

オンライン試験なら

企業や学校が独自にオンライン試験を実施する場合、受験者は地方の営業所やサテライト校、あるいは自宅などで受験することが可能です。
自宅型テストの場合、受験者の試験へのハードルは格段に下がりますし、主催者側もより多くの人に低コストで効率的に受験機会を提供できます。
受験者が好きな場所で手軽に受験できる点はオンライン試験最大の強みと言えるでしょう。


自然災害や悪天候で試験が延期・中止となれば受験者・主催者共に大きな影響を与えます。また、2020年以降は新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、1つの場所に集まって一斉にペーパーテストを受ける試験の実施自体が困難になりました。このように従来の筆記試験には非常事態に弱いという弱点がありました。

オンライン試験なら

自然災害や悪天候が予想される場合でも、オンライン試験なら自宅にいながら安全にテストを受けることができます。 万が一、大災害などで急遽受験ができなくなったとしても比較的短期間で振替受験の手配ができるでしょう。 不測の事態に備え、あらゆる面で“万が一に強い”オンライン試験のニーズはますます高まっています。

オンライン試験の
課題

たくさんのメリットがあるオンライン試験ですが、一方で問題もあります。
それは試験監督が現場にいないため不正を完全に防止することが難しいという点です。
具体的にはどういった不正やリスクが考えられるのでしょうか?代表的なのは「カンニング」や「なりすまし」「替え玉受験」と言われるものです。

カンニング

企業におけるCBT導入の代表的な例は新卒採用で用いられているCBTです。
「自宅で試験を受けるオンライン試験では、手元に教科書や参考書を置いて調べながら回答したり、スマホを片手に検索したり、または知り合いにSNSなどで連絡をしながら回答やヒントを得たりといったカンニング行為が起こり得ます。試験監督が現場にいない環境下ではこうした行為を完全に防ぐことは難しいでしょう。

なりすまし・替え玉受験

受験者ではない人が受験者本人に代わって(なりすまして)試験を受ける不正行為です。カンニングと同様、試験監督のいない自宅でのオンライン試験では、替え玉受験がやりやすくなっているという問題があります。そのため、大学の入学試験などでは、オンライン試験の導入はまだまだむずかしいという見方もあります。

こうしたオンライン試験の不正を解決するため、現在、さまざまな技術や手法が検討され実運用され始めています。ここでは、6つの具体的な対策をご紹介しましょう。

なりすまし・替え玉受験の防止に有効な手段として「本人認証」があります。 本人が事前に提出した顔写真とWebカメラで撮影した受験当日の受験者画像をAIが解析し、同一人物かどうかを自動的に照合する認証方式です。
同一人物と判定された人のみがログイン画面に進み、試験を受けることができるため、なりすましや替え玉受験をふせぐことができます。
中でも、金融や不動産業界などで利用されているeKYC(electronic Know Your Customer)という電子認証はオンライン試験での利活用が注目されており、とくに国家資格取得試験など重要性の高い試験での導入が進みつつあります。


なりすまし行為は必ずしも試験前から始まるわけではありません。試験の途中で別人へ入れ替わる場合も考えられます。 そのためシステムにログインする時だけでなく、テスト中も継続して顔認証を行う必要があります。


カンニング対策としては、オンライン試験の受験者をWebカメラにより監視する方法が一般的です。
受験に使用されるPCのカメラから受験者を正面から撮影し、カンニングを思わせるあやしい動きや不自然な目線、顔の向きをチェックします。
受験者の手元を映して監視する方法もあります。リアルタイムだけでなく、録画して後で確認するところも多いようです。
人間の目では見過ごしてしまうこともあるため、AIが監視をし、異常があれば通知を受けて人間の目でチェックをするというWチェック体制がとられるケースもあります。


問題や選択肢の表示順をシャッフルし、受講者1人1人にランダム表示することで不正を起きにくくする方法です。
受験者全員が同じ順番・同じ選択肢だと、カンニングが発生したり正解が流出したときに被害が広がってしまいますが、この方法ならそれを最小限に抑えることができます。
さらに、オンライン試験の進化版としてCAT(Computerized Adaptive Testing:個別最適型テスト)とよばれるものも登場しています。CATとは「受験者の理解度に応じ、出題する問題をアダプティブに変更することができる出題形式」です。
受験者ごとに出題問題を変えることで、将来的には不正を防ぐオンライン試験運用が可能となるでしょう。

本人認証付きオンライン試験の導入事例

創価大学通信教育部ではコロナ禍にスクーリング・科目試験が中止に追い込まれたことをきっかけに「本人認証機能付き」オンライン試験を導入。
出席管理や不正受講の問題をクリアした高品質なオンライン試験を運用されています。

  • 験開始前に「顔認証」による本人認証を実施。
    PCのカメラで受講者を撮影し外部のAPIの顔認証システムに送信、登録顔写真との一致率をAIが算出し、クリアしてはじめて試験が受けられる仕組み。
  • 試験中も随時写真による「顔確認」で本人確認を実施。
  • 授業前、レポート提出時にも本人認証の仕組みを実装。
  • オンライン授業開始時にも顔認証を行う仕組みをLMSに搭載。本人認証が取れてはじめてZoomに接続され、授業がスタートする。
  • オンライン授業が終了しZoomを閉じた後にLMS上の授業終了ボタンをクリック。この動作と授業前の顔認証をもって出席扱いとなる。
≫詳しくはこちら:https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/23994/

オンライン試験を成功させるポイント

オンラインで試験・検定を円滑に運用するためには、不正対策以外にも気をつけるべきポイントがあります。

オンライン試験方法を事前にレクチャー

オンライン試験はPCやインターネットの扱いに慣れているかどうかによって結果に差がつく可能性もあります。
そのため、対象者にICTを活用した教育に慣れておいてもらうことが大切です。オンライン試験の流れや操作方法がわかる動画などを準備しておくと受験者の不安を払拭できるでしょう。


大規模接続に対応可能なサーバー

上記でも触れましたが、オンラインで試験を実施する場合、大人数が一斉に検定を行うシステムに同時接続することになります。
容量をオーバーした大量の同時接続は、システムが利用停止をしてしまうサーバーダウンにつながる恐れがあります。
そのためシステムだけでなくサーバーも含めて、大規模同時接続に耐えられるよう準備しておく必要があります。


試験当日のサポート体制

どんなに事前準備をしていても試験当日は予期せぬ問題が発生するケースがあります。
たとえば、システムにログインできない、画面が表示されないなどです。
不測の事態に備えてサポート体制を整えておくと安心です。

そのほか、受験できなかった方への振替受験日の連絡やその際の試験問題をどのようにするかなどについてもあらかじめ考えておきたいですね。

まとめ

筆記試験に代わる新しいテスト形式として注目されるオンライン試験。
試験の全行程をコンピュータ上で実施可能なオンライン試験は、試験実施者にとっても受験者にとっても多くのメリットがあり、今後は資格・検定団体のみならず、企業や学校でもそれぞれの組織に合ったオンライン試験の導入が広がっていくものと考えられます。
オンライン試験の効果的な導入をお考えの方、現在の試験方式に課題をお持ちの企業や学校、教育事業者の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

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