LMSとは(学習管理システム) |
LMSはLearning Management Systemの略で、学習管理システムとも言われます。インターネットやパソコン/スマートフォンで学習を行うeラーニングを実施する際のベースとなるシステムで、多くのLMSでは受講者がログインして学習する受講機能、教員や管理者が受講履歴や成績管理を行う管理機能からなります。
eラーニングを提供するための根幹のシステムで、一般に「eラーニングシステム」や「eラーニングプラットフォーム」などと呼称されることもあります。 通常はGoogle ChromeやSafari、Microsoft EdgeなどのWebブラウザを用いたWebサービスとして提供されます。
なお、「学習管理システム」という言葉のイメージから学習を管理するためのシステムと思われがちですが、管理者向けの学習管理というより、主には受講者に向けて学習しやすく効果の高い学習環境を提供することが主眼に置かれています。
また、「学習管理システム」の類語として「eラーニングシステム」、「教育管理システム」、「研修管理システム」とも呼ばれます。
様々な会社やオープンソースで数多くのLMSが提供されていますが、多くのLMSでは下記機能を有してます。
ログイン | ID/パスワードでログインする。 |
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履修コース一覧 | 受講者が履修しているコースを一覧する。 |
履修登録 | コースカタログから受講者が履修したいコースを選択する。 |
目次 | コースの構造(章/単元など)を表示する。合わせて進捗率や学習時間などの履歴を表示する。 |
学習 | 動画やスライドなどを閲覧する。 |
テスト | テスト問題を出題し解答、正誤判定を自動で行う。 |
一斉テスト | 同時刻の一定期間、一斉にテストを開催する。学校の定期試験や資格本試験に利用。 |
レポート | 自由記述のテキストや課題で作成したファイルを送信し評価を受ける。 |
成績表示 | 学習の進捗やテストの得点などの情報を表示する。 |
質問 | 不明点を質問する。 |
受講者登録 | 氏名/ID/パスワード/メールアドレスなどを元に受講者を登録する。 |
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履修登録 | 管理者が受講者にコースを受講できるよう割り当て、登録する。この際コースの開始日/終了日を学習期間として指定する。 |
受講履歴閲覧 | 受講者の学習進捗や得点などの学習状況を確認する。 |
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レポート管理 | レポート出題したり、レポートの回収状況を確認し、採点/評価する。 |
質問管理 | 寄せられた質問を確認し、回答する。 |
コース作成/編集 | コースを作成したり、作成したコースを編集する。 |
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コース構造作成/編集 | 章/単元などの情報を編集する。 |
学習素材割当 | 動画やテストや参考資料などの作成した学習コンテンツをコースに割り当てる。 |
LMSでは、現場の担当者でも直感的に操作可能なインターフェースや仕組みにより、受講者データ、教材やプログラムまでもをサーバ上で簡単に一括管理できるようになりました。
提供者側は履修者登録や受講者管理、教材の更新、プログラムのメンテナンスをコストを抑えながらスピーディに行えるようになり、学習者側はいつでもどこでも最新の環境・教材で学習ができるようになったのです。
LMSではさらに、学習進捗管理というeラーニングならではの機能が搭載されています。
学習者のログイン状況や受講頻度、テストの結果、間違った問題や苦手な分野、規定のコースを完了したのかどうか――こうしたデータを取得することで、よりよい学習につなげる取り組みが注目されています。
コロナ禍以降、従来の集合研修に代わる新たな企業内教育の手法として、オンライン研修やeラーニング研修が急速に普及しています。そうした状況のなか、企業研修に変革をもたらすツールとして注目されているのが、LMSです。
LMSは、オンライン上で教材を配信し、社員が自らのペースで学習することを可能にします。また、出欠管理、課題提出管理、紙のアンケートの配布・集計などを自動化することで、研修業務の効率化を実現します。LMSは受講履歴や進捗状況を管理し、個々の社員に合わせてカスタマイズされたコンテンツを提供することができるため、企業は従来の集合研修よりも効果的に社員を教育することができます。
LMSは、近年、企業で導入が進むリスキリングにも多く活用されています。リスキリングは働きながら学ぶ必要があるため、社員が自分のペースで効率的に学べるオンライン学習環境との相性は抜群です。また、リスキリングでは企業側が社員の学習進捗を把握しておく必要がありますが、LMSなら、社員1人1人の学習進捗や理解度、獲得スキルを可視化できるため、それに基づく適切なフォローやフィードバックを通じて、効果的なリスキリングを実現することが可能です。
さらに、最新のLMSは、オンライン研修だけでなく、集合研修や外部セミナーを含むあらゆる学習履歴を統合管理できるようになっているため、社員それぞれのスキルや学びの履歴を一元的に蓄積し、業務や人材活用に生かすことが可能です。AIなどの技術進歩により、LMSは今後、よりパーソナライズされた学習体験を実現するツールとして、より多機能かつ使いやすいものとなることが予想されます。LMSは企業研修に欠かせないツールとして、今後ますます重要な役割を果たすものと考えられます。
LMSを利用することで、受講者、講師、管理者にとってさまざまなメリットが生まれます。
LMSには「オンプレミス型」と「クラウド型」の2種類があります。この2つはよく比較されるため、聞いたことがあるという方も多いかもしれません。この2つの大きな違いは「どのサーバーを利用するか」です。
オンプレミス型は、自社のサーバー内にLMSを構築し利用します。
メリットとしては、カスタマイズ性に優れ、とても細かな部分まで柔軟に手を加えることができます。また、自社のネットワークを利用するため、セキュリティの安全性が高いのもポイントです。
一方デメリットとしては、サーバーの準備から構築、運用まですべて導入企業側で行う必要があるため時間とコストがかかる点が挙げられます。ネットワーク障害などのトラブルも自社で対応しなければなりませんし、専門知識をもつ人材の確保が求められます。とはいえ、従来はこのオンプレミス型の採用が一般的でした。
クラウド型は、ベンダーが提供するクラウド上のサーバーに構築されているLMSを、インターネットを介して利用します。導入企業は自分たちでサーバーの用意などをする必要がないため、契約後、初期セットアップなどをすればすぐに使用開始できます。初期費用をかけることなく定額の利用料金だけで運用できるほか、システムのバージョンアップも自動で行われるため、導入や運用がしやすいという特徴があります。
これまではセキュリティの観点からクラウド型を避ける企業も多かったのですが、近年ではセキュリティを強化したクラウドサービスの充実により、クラウド型を採用する企業が圧倒的に増えています。
また、LMSには「特化型」と「統合型」という種類もあります。
特化型とは、文字通り特定の学習を提供・管理するのに適したシステムです。たとえば接客を行うサービス業に特化したLMS、マイクロラーニングに特化したLMS、タレントマネジメントに特化したLMSなど、さまざまなものがあります。機能を絞っている分シンプルで使いやすく、コストが抑えられるといったメリットがある一方、決められた用途以外の拡張性に乏しく細かい設定ができないといったデメリットがあります。
豊富な機能を搭載し、あらゆる研修や学習のプラットフォームとして活用できるのが統合型です。eラーニングコンテンツの配信だけでなく、集合研修も含めた研修全般の受講履歴や出欠確認などを一つのシステム上で管理・運用できるのが強みです。どのような機能を備えているかはLMSによって異なりますので、自社のニーズを念頭において機能をしっかりと比較する必要があります。
デジタル・ナレッジのナレッジのKnowledgeDeliverは統合型LMSとして「教材作成・配信」「コース設定」「学習・質問」「受講管理」「アンケート/レポート」「ディスカッション」「自動メンタリング」「Web会議ツール連携」「オープンバッジ発行」などの機能を搭載。多機能でありながら、特化型のシステムにも劣らない細やかな設定やカスタマイズが可能な点が高く評価され、多くのお客様に選ばれています。企業内研修、教育ビジネス、大学・専門学校など、オンラインにおける教育提供のあらゆるニーズに応えるLMSの決定版です。
LMSを導入する目的はさまざまです。まずはLMS導入で実現したい内容を明確にし、自社に必要な条件をピックアップしましょう。条件にあった候補を並べて比較に入ると効率的にLMSを選ぶことができます。
ここでは、LMSを導入する際によく比較検討される項目をご紹介します。
教材作成は可能か?簡単か?動画教材に対応しているか?
教材作成は外注することもできますが最近では内製する企業・学校が増えています。そのため、オリジナル教材をいかに簡単に作成・展開できるかはよく比較される項目です。既存のパワーポイントデータやPDFをそのまま教材化できるか、テストやアンケートといった多彩な教材を作成可能か、LMSだけで完結できるか、などがポイントとなります。また、ニーズの高まる動画教材についても作成・配信が可能かどうか、ぜひチェックしておきましょう。
マルチデバイス対応か?
「移動中や常駐先でスマホを使って研修受講をさせたい」というニーズも増えています。これからの時代、スマホやタブレットに対応したLMSは必須条件。リモート研修やマイクロラーニングを実現できるだけでなく、工場や店舗といったパソコンを持たない部門の人材やアルバイトスタッフへの現場教育にも使えるため、活用度が広がります。
導入実績は十分か?希望の導入形態があるか?
スポット導入なのか大規模運用なのか、クラウドなのかオンプレミスなのか、求める導入の規模・形態が可能かどうかを確認します。導入したシステムには24時間365日安定的に動き続けてもらわなければなりませんから、これまでの導入実績や稼働実績についても初期検討段階で比較しておきたい項目です。
目的・用途に合った機能があるか?カスタマイズが必要な場合、対応可能か?
ここまでの条件をクリアしたら次にチェックすべきは、ズバリ自社の目的・用途にあった機能があるかどうかです。「受講状況を可視化できる」「細かく権限設定できる」「未履修者への自動フォロー機能がある」など、必要な機能が備わっているか確認します。さらに、人事システムとの連携やシングルサインオン、ブランドイメージに合わせたLMSのデザイン変更など、より細かい条件をお持ちの場合は柔軟なカスタマイズが可能かどうかも重要なポイント。LMSによってはできないものもありますので、あとで機能不足に困ることのないようここで絞り込んでおきましょう。
サポートはあるか?
長期的に運用していくことを考えると“LMSを箱だけ提供されて終わり”ではなく、しっかりとしたサポート体制があるベンダーを選びたいものです。導入時の操作レクチャー、導入後のメンテナンス、ヘルプデスク、運用業務のアウトソースといったサービスの有無をチェックしておきましょう。
ここまで項目を絞り込めたら具体的な費用感も明らかになり、より効率的な比較検討が可能となります。ご不明点はぜひお気軽にお問い合わせください。
LMSを導入する際、どのような流れで進めていけばよいのでしょうか。ここでは多くのLMSの中から自社に最適なシステムを選ぶためのポイントもご紹介します。
社内要件の確認
最適なLMSを選ぶためにまず必要なのが社内要件の確認です。現在抱えている人材育成の課題、今後目指したい教育の方向性、そのために必要な機能や関係部署の要望などを、なるべく具体的に洗い出していきます。ここが明確になっているとLMSの選定がスムーズに進みます。
ベンダーから情報収集
まずはインターネットで検索して資料を取り寄せたり、ベンダーが主催するセミナーに参加することで業界動向やLMSの最新情報を把握しましょう。そのうえで、気になったベンダーと直接やりとりをするのがお勧めです。製品の特徴や機能、導入事例、サポート体制、価格など気になることは遠慮なく聞いてみましょう。ベンダーの営業によっては提案や知識に差がある場合もあり、判断の参考になると同時に自社との相性も確認できます。
企画立案~ベンダーの選定
収集した情報をもとに企画を立案し、予算を申請・確保します。このときに自社に必要な機能要件をリスト化しておくといいでしょう。ここまでにまとめた要件をベンダーに伝え、正式に提案を依頼します。個別に製品デモや提案内容の説明を受けたら、その内容をとりまとめ、社内で技術や価格などを総合的に考慮してベンダーを決定します。デジタル・ナレッジのお客様ではオリジナルのベンダー比較表をつくり、項目ごとの合計点で導入を決められる方も多くいらっしゃいます。
ベンダーが決まったらいよいよ導入に向けた準備を始めます。実際に運用を開始するまでにさまざまな準備が必要です。
契約締結
まずはベンダーとの契約を締結します。契約書やさまざまな必要書類については各ベンダーが雛形を用意していますので依頼しましょう。
環境構築
次にLMSを利用するための環境構築を行います。デジタル・ナレッジのKnowledgeDeliverの場合はオールインワンパッケージのため、クラウド型の導入をご希望で特別なオプションやカスタマイズがない場合はごく短期間で環境構築が完了します。
運用準備
環境が整ったら、実際の運用を開始するための準備に入ります。管理者権限の付与やパスワードポリシーの設定など、教育研修を実施するために必要な運用設定を行っていきます。自社でコンテンツを準備する場合は、このときまでに作成が完了しているのが望ましいです。テスト運用を経たら実際にユーザや教材を登録し、コースの割り当てなどを行います。ユーザが迷いなく操作できるようマニュアルを作成したり説明会を行うといった作業も必要となります。
運用開始
いよいよ運用開始です。ユーザに広く告知を行い、運用を開始します。運用開始直後は問い合わせが増える場合もありますので、ベンダーとも協力の上、サポート体制を整えておきましょう。
eラーニングに必須の 「教材作成」「学習」「運用管理」機能を標準搭載。 他のツールをご用意いただく必要がありません。
PCはもちろん、スマートフォン、タブレットでも学べるマルチデバイス対応。 スマホで動画配信も可能です。
お客様のニーズやトレンドに合わせた 新機能追加、最新クライアント環境に対応。 新しいLMSを提供し続けています。
企業・官公庁・医療機関など実績多数。 売上拡大も効率化もコスト削減も、 各分野に精通した専門部署にお任せください。
課題や目的が違えば導入すべきeラーニングの形も異なります。 お客様のご要望にあわせた柔軟なカスタマイズ が強みです。
ASP、オンプレミス、DKクラウド、パブリッククラウド等、 豊富な導入形態をご用意。数十万名様向けの大規模運用にも対応。
運用ご担当者様や受講者様向けにサポートセンタを設置。電話、メールによるサポートで より円滑な運用をサポートいたします。
KnowledgeDeliverを基盤としたASPサービス「ナレッジデリ」では「ASP・SaaS安全・信頼性情報開示認定」を受けています。
LMSの扱う範囲は学習そのものだけでなくその周辺にも及ぶこともあります。ここではLMS周辺機能のうち代表的なものを紹介します。
告知 | 管理者や教員から受講者に一斉に通達する情報を告知する。 |
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FAQ | よくある質問をFAQとしてまとめ受講者に掲示する。 |
会議室/チャット | 会議室機能やチャット機能で、受講者同士や教員を交えたコミュニケーションを取る。 |
ライブ配信 | 映像と音声をライブで受講者に配信する。遠隔への一斉授業配信や拠点を結んだ授業で利用する。 |
メッセージ送信 | 未履修の人や学習遅延者などにメールを送付する。手動で対象者を抽出して送付することもあるが、送信ルールをシナリオ化し自動で送信するLMSもある。 |
LMSの受講者機能と管理機能に加え、教材作成機能を追加したシステムをLCMS(Learning Content Management System)と呼ぶこともあります。単に教材作成機能だけを指してLCMSと呼ぶこともあり、この場合はコンテンツ管理システム(CMS)のラーニング版という側面もあります。
コンテンツ作成ツールをオーサリングツールと呼称しますが、LCMSはLMSにオーサリングツールが内包されたものとも言えます。
各社のLMSはそれぞれ独自の仕様で設計されており、例えばA社のコンテンツをB社で利用することはできません。メーカやシステムの垣根を超え、コンテンツを各LMSで相互運用できるための標準規格が存在します。
(DVDやBlu-rayのソフトが特定のメーカでなく全てのメーカの装置で再生できるのと似ています)
現在ではSCORM(Sharable Content Object Reference Model=スコーム)という規格がデファクトスタンダードで、世界中で広く使われています。 SCORMはアメリカのADLという団体により作られた規格で、SCORMに準拠したLMS同士だとコンテンツの相互運用が可能です。 なお、SCORMにはいくつかバージョンがありますが、広く知られているバージョンはSCORM1.2とSCORM2004の2つです。
日本ではSCORM1.2に適合したLMSを特定非営利活動法人日本イーラーニングコンソシアムで認証しています。
なお、SCORM2004は日本の機関では認証しておらず、アメリカのADLが認証しています。
一見便利そうなSCORMですが、その互換性に問題があり、日本ではそれほど普及していない状況もあります。SCORM対応したLMSはその振る舞いにおいて独自解釈があり、全てのSCORM準拠コンテンツが期待通りに完全に動くとは限りません。よってA社のLMSからコンテンツを移行してB社のシステムに登録してもうまく動かないという状況が散見されます。
LMSは単独でも教育サービス提供は行えますが、他のシステムと連携することでさらに利便性を高めることもあります。LMSがシステム連携する代表的な他システムを紹介します。
企業内研修の場合、企業は所属する職員の情報を人事データベースとして管理していることがあります。LMSに登録する職員の氏名、社員番号、メールアドレス、所属などのデータを人事データベースから入手したり、LMSの学習結果や成績情報を人事データベースに送付することがあります。このように人事データベースとLMSとを連携することは大規模の企業内研修では運用効率を高めるためによく行われます。 関連ソリューションはこちら
教育サービスや企業・学校で、全ての方が利用されるポータルサイトが存在することがあり、LMSの利便性を高めるためにポータルサイトとLMSを連携することがあります。ポータルサイトからLMSのログイン画面にリンクを貼ったり、ポータルサイトにLMSのログイン画面を埋め込むこともありますが、ポータルサイトで個人認証がなされていればLMSへのリンクをクリックすると自動でLMSにログインさせることも可能です。これをシングル・サインオン(SSO)と言い、上記の人事データベースとの連携と合わせてよく行われます。
商用eラーニングの場合、受講者は受講したいコースを選んで購入し学習サービスを受けます。この「購入」というプロセスをオンラインで行う際にはお金をお支払いいただく決済処理が必要となり、決済サイトのサービスを利用します。この決済サイトとLMSを連動させ、決済サイトで購入した方に受講に必要なアカウントを発行し、そのアカウントでログインできるようにしておく必要があります。この仕組みを実現するために決済サイトとLMSを連携させるのです。 関連ソリューションはこちら
以前はeラーニングの多くはパソコン上のWebブラウザを利用して学習をしていました。昨今のスマートフォンの普及に伴い、スマホ対応するニーズが高まっています。
この際、パソコン用のインタフェイスをスマホのWebブラウザで閲覧すると操作性が悪いため、スマホの操作に合わせたインタフェイスを搭載することが求められます。昨今では「レスポンシブデザイン」というデザイン形式が主流となり、同一システムでパソコン・スマホ双方に最適な見え方が可能なサービスを提供しています。
さらに従来のLMSはWebブラウザでの学習を前提としていましたが、最近ではスマホ用の専用アプリを用意してサービス提供することもあります。特に若い世代ではスマホの利用率も高く、これからの学びの主流となると思われます。
受講者は学習を1つのLMSだけで行うわけではありません。複数のLMSを用いたり、学習サービスのWebサービスやアプリを利用したり、リアルの教室で学ぶこともあるでしょう。そういう状況では学習履歴がそれぞれのシステムや場所に散らばり一元管理を行うことができません。
そこでこれら複数のシステムの学習履歴を一箇所に集め、これを管理することが求められます。この学習履歴を一箇所で管理するデータベース、いわば教育ビッグデータをLRS(Learning Record Store)と呼びます。
ひとつのLMSだけでなく複数のLMSや他の学習サービスの情報が蓄積されたLRSのデータを分析・活用することで、学習活動全体の様子を可視化したり、レコメンドやアダプティブなどの有益な機能を提供することもできますし、これらLRSのデータを分析することで退学者/辞職者を事前に予知したり、優秀な成績を修めるのに必要な学習行動を分析することで、教育の改善につなげることもできます。これらデータ分析・活用をラーニング・アナリティクスと呼び、教育ビッグデータの活用として注目されています。
コロナ禍において従来の対面型教育が著しく制限されるなか、ZoomなどのWeb会議システムを利用したオンライン授業やオンライン研修のニーズが急増しました。こうした背景下で注目されているのがZoomとの連携機能を搭載したLMSです。
LMSとZoom連携の最大のメリットは、Zoomを使ったオンライン授業・研修・セミナーをLMSの教科コースの中に単元として設定できる点です。オンデマンド教材、テスト教材、アンケート回答、レポート提出などと組み合わせて効果の高い教育コースをつくることができます。また、受講者はZoomに別途つなぐ必要がなく、LMS上からシームレスに受講をはじめることができます。Zoom上で受講したライブ授業・研修・セミナーへの参加状況を学習履歴としてLMSで一元管理できる点もメリットです。
これまでZoomを使ったオンライン授業・研修には、
・受講者にその都度受講案内を送る必要がある
・学習履歴が残らない
・体系立てた教育コースの一部に組み込みづらい
といった課題がありました。/辞職者を事前に予知したり、優秀な成績を修めるのに必要な学習行動を分析することで、教育の改善につなげることもできます。これらデータ分析・活用をラーニング・アナリティクスと呼び、教育ビッグデータの活用として注目されています。
LMSとZoomの連携はこうした問題をクリアすると同時に、「LMSに備わる柔軟な学習管理機能」+「Zoomの持つ安定した映像配信機能」を併せて利用可能となり、企業内研修や教育ビジネス、高等教育機関などで活用が広がりつつあります。
オンライン授業やCBT(Computer Based Testing:試験をコンピュータ上で行うこと)が広がる一方、他人が不正に受講・受験する「なりすまし」への対応が求められています。
顔認証機能を搭載したLMSでは、受講前の顔認証でなりすましを未然に防止したり、試験中も随時写真による本人確認を実施することが可能です。たとえば、試験開始前に端末カメラで撮影した実際に操作している人の顔画像と、事前に提出・承認された受講者の顔画像をAIが照合、本人と判定されてはじめて試験が受けられる仕組みです。顔認証システムを取り入れることでセキュリティを高め、出席管理や不正受講の問題をクリアしたオンライン授業やオンライン試験の環境を整備することができます。
ISMS認証範囲:本社、⻄⽇本⽀社 ISMS-CLS認証範囲:「ナレッジデリ」、「DKクラウド」の提供 認証範囲については弊社HPに掲載 |