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講義映像、そのままの配信で学習効果は上がりますか？

eラーニングによる教育は近年、そのわかり易さから映像などを含む動画と資料をセットにした教材による教育が主流となっています。しかしながら、制作会社への依頼は高い費用がかかることが多くクオリティや改定時の対応などの手間がかかるといった課題がありました。

このようなお悩みを「Video+」が解決します！

学習時サンプル画像

※本サービスにはデジタル･ナレッジで取得した特許技術を利用しています。特許番号：特許第4623811号

なぜ今「動画教材」なのか。

オンライン研修・教育の増加に伴い、年々ニーズが増えているのが動画教材です。なぜ今、動画教材が求められているのでしょうか。

映像や音声などから成る動画教材は、テキストに比べ伝えられる情報量が圧倒的に大きくなります。言語化しにくい抽象的な内容も、視覚効果の高い動画であれば直感的に伝えられます。テロップや効果音を入れることによってポイントが頭に入ってきやすく記憶に残りやすいのも動画教材の強みです。このように動画教材は提供者側、学習者側の双方にメリットがあります。

国内でeラーニングが本格的にスタートした2000年代はテキスト教材が主流でした。その後、2005年頃からYouTubeをはじめとするインターネット動画配信サービスが急速に普及したことで、動画コンテンツがぐっと身近なものになりました。さらにインターネットのブロードバンド化、スマホの普及と３G以上のモバイルネットワークの進化により、パソコンだけでなくモバイル端末を使った大容量の動画視聴が可能となったのです。

こうした時代の変化を受け、ここ数年で教育・研修に動画教材を活用する環境が整いました。動画教材に関する調査報告によると、動画を使った学習の満足度は86.4％と非常に高く、動画教材のわかりやすさや学習効果が高く評価されていることが明らかとなっています。学習者の理解促進を助け高い学習効果を期待できる動画教材は、動画慣れしている現代人にとって積極的に取り入れたい教材のひとつといえるでしょう。

活用シーン別 動画教材の使い方

すでに多くの企業や学校、塾やスクールで動画教材が活用されています。具体的な動画教材の使い方をシーン別に見ていきましょう。

企業研修における動画教材の使い方

動画教材で事前に知識教育

近年増えているのは、集合研修やOJTの事前教育として動画教材で知識教育を行う手法です。たとえば新人研修で必須となるコンプライアンス教育や社会人マナー教育などは、その多くを動画教材で代替することができます。内容が普遍的なため一度動画を作成してしまえば繰り返し使用することができ、コスト削減にもつながります。動画を使って事前に基礎知識をインプットした上で集合研修やOJTに臨むことで、研修をより効果的に行うことが可能です。こうした手法は業種を問わず多くの企業や組織で導入されており、スタンダードな手法となりつつあります。

集合研修を動画配信

集合研修を撮影した動画教材も一般的です。既存の集合研修を撮影するため比較的導入がしやすい上、リアルな集合研修と同程度の表現力を持ちわかりやすいのが特徴です。これまでの集合研修は時間や場所が決められていて、忙しい人や勤務時間が不規則な人は参加がむずかしい場合がありました。また、研修が本社で行われる場合、遠方勤務者は職場を離れて研修に参加しなければなりませんでした。動画教材を使った研修なら受講者は都合のいいときに好きな場所で視聴でき、業務に支障がでません。会場費や講師費、出張代など従来のコストを抑えながら、働く人すべてに均等な研修機会を提供できます。また、集合研修のような人数制限もないため、より多くの受講者に一斉研修を行なうことにも向いています。

マニュアル動画

業務マニュアルをまとめた動画教材もよく活用されています。店舗スタッフ向けに接客・クレーム対応・トラブルシミュレーションをまとめた接客マニュアル、作業員向けに作業手順・機械の操作方法を伝える作業マニュアルなど、さまざまな種類があります。こうした内容はこれまでOJTで教えていた内容ですが、動画教材化することで大人数によりわかりやすく伝えることが可能となりました。テキストではわかりにくい内容でも動画ならわかりやすく、テロップや音声吹き替えで外国人スタッフへの教育に活用している企業もあります。同一教材で学べるため教育の標準化やサービスの均一化につながりますし、作業熟練者や先輩社員の手を止めることなく生産性向上も期待できます。

社内ナレッジを動画教材化

自社の製品やサービスを従業員に周知徹底するためにも動画教材が使われています。たとえば、店舗スタッフにキャンペーン内容をわかりやすく告知したり、営業スタッフに新製品の操作方法などを動画で詳しく解説したりできます。消費者のニーズが多様化し伝えるべき情報が増えつづけるなか、店長のスキルなどに左右されず、均一な内容を全スタッフ・全店舗で共有できるのが強みです。生きた情報を受講者一人ひとりにダイレクトに伝えられるナレッジ共有ツールとして動画教材は最適であり、撮りためた動画を教育ノウハウのデータベースとして有効活用している企業もあります。

学校教育における動画教材の使い方

オンライン授業のメイン教材として

以前から市販の動画教材やテレビ番組の動画教材を使用していた学校もありましたが、そのほとんどが対面授業内での使用でした。それがコロナ以降、自宅で受けるオンライン授業で動画教材が多く使われるようになりました。2020年に行われたアンケート調査によると、オンライン授業で動画教材を利用している大学は8割近くに達しています（オンデマンド配信、ライブ配信含む）。小・中・高においても主要5教科はもちろん、体育などの実技系授業でも動画教材が活用されていたりします。今や動画教材は学校におけるオンライン授業のメイン教材として利用されており、生徒は自宅にいながら臨場感のある授業を受けることが可能となっています。

動画教材を活用した反転学習

動画教材を使って反転学習を実施している学校もあります。反転学習とは、あらかじめ動画教材を自宅で視聴し、実際の教室では予習で得た知識を生かして応用や実習に取り組む授業スタイルです。事前に動画を視聴することで生徒は基礎知識やポイントを整理してから対面授業に臨むことができるため、生徒の主体的な学びを促進し、アクティブラーニングの実現につながると期待されています。授業内容を単純にオンライン化するだけではなく、学習効果を高め、授業の進め方や教育の在り方自体を進化させる手法としても動画教材が活用されています。

塾・スクール・教育ビジネスにおける動画教材の使い方

既存の教育を動画教材でオンライン化

授業や講義を撮影しライブ配信やオンデマンド配信をしている塾やスクールが増えています。たとえば、人気講師の授業を撮影し動画教材化して配信することで、複数の教室に通うより多くの生徒に評判の良い授業を届けることができるようになります。動画教材には講師とホワイトボードなどが映し出されており、講師はペンツールなどで書き込んだり効果音を挿入したりしながら、臨場感あふれる授業を展開します。受講生は自宅にいながら通学と同等の授業を受けることが可能です。通学する日とオンラインで学ぶ日を自由に選べるハイブリッド環境を提供するところ、完全オンラインスクールのサービスなどさまざまです。

資格・語学・技能習得を動画教材で

動画教材は何度でも繰り返し視聴が可能です。そのため、専門的な学習や資格の勉強などにも適しています。わかるところは倍速視聴し、わからない部分は何度も見直すなど一人ひとりが自分のペースで学ぶことができます。また、音声が使えるため語学学習にも向いていますし、IT系ソフトの使い方や技能系の学習にもわかりやすい動画教材は活用されています。従来は紙媒体だった教材を動画に置き換えることで、教材そのものの利便性や学習効率を上げている例もあります。こうした教育サービスの多くはスマホでも視聴可能となっているため、通勤・通学などすきま時間に視聴することが可能で利便性はますます向上しています。

動画教材の作り方

企画・構成からシナリオ・絵コンテ作り、撮影準備、ナレーション収録、撮影・編集まで、動画教材の制作プロセスは多岐にわたります。そのため、これまでは制作会社に外注するのが一般的でした。しかしながら、オンライン研修・教育の比重が増えるにつれ、社内や学校内で教材を作成したいという教材内製化のニーズが高まっています。ここでは実際に動画教材を作るときのポイントをご紹介します。

1.動画作成ポリシー・ガイドラインを決める

動画教材は実際の授業やセミナーをカメラで収録したシンプルなものからテレビ番組のように脚本・演出が施されたもの、クロマキー合成技術を取り入れたものなど多種多様です。教育・研修のどの部分を動画化するのか、どんな動画の撮り方や見せ方がふさわしいのか、全体目標から逆算した動画設計が求められます。やみくもに動画教材が乱立するのを避けるためにも、社内や学内での教材作成者が大人数になる場合、あるいは複数部署にわたる場合はあらかじめ動画教材作成のガイドラインを取り決めておきましょう。弊社のお客様では１つの動画教材は何分以内にする、最後に必ず確認テストを入れるなどの取り決めをされている方が多いです。

2.学習効果を高める仕掛けを

単調な動画教材はテレビを流し見する感覚で見てしまい学習効果も薄れがちです。そこで動画の途中にミニテストを入れたり効果音と共に重要ポイントを強調表示するなど、流し見を防いで集中力を高める方法が効果的です。実際に、同じ講義映像を元とした2種類の動画教材による学習効果検証を行った結果、映像のみの動画教材に比べ、テロップや確認テスト、重要ポイントなどが付加された動画教材の方がより学習効果が高いことが明らかとなっています。動画教材の最後には確認テストを入れ、理解度を確認しつつ知識の定着を図りましょう。

3.LMSで動画配信

動画教材を作成する際に考えておきたいのは、その動画をどのように受講者に届けるかということです。さまざまな動画配信サービスがありますが、おすすめは学習管理システム（LMS）です。LMSを使って動画配信を行うと誰がいつ受講したか、最後まで受講したかなど詳細な学習履歴データを残しておくことができます。特定の対象者だけに決まった時間に動画を配信したり、受講集計なども自動で行えるため、運営業務の負担が少ない点もメリットです。最近では再生速度を変更できるものや最後まで視聴しないと修了にならない設定、ZoomなどのWeb会議ツールとの連携機能が搭載されたLMSもあります。Web 会議ツールを使ったライブ授業やオンラインセミナーをLMS上でコース内の1単元として設定できるため、受講者はWeb 会議ツールでログインしなくてもLMS 上でシームレスに学習ができ大変便利です。

最初は市販の教材を使用したり制作を外注したとしても、長期的にオンライン研修やオンライン従業を実施していくことを考えた場合、動画教材を簡単に内製できオーサリングして配信できるツールは必須といえるでしょう。動画教材を活用している企業や学校の例を参考にしながら目的に合った動画教材をぜひ作成・配信してみてください。